共働きが一般的になり、専業主婦はだんだんと肩身が狭くなってきた日本。それなのに若い女性は潜在的に専業主婦になりたいと思っている人が多いのだそうです。
決して働くのが嫌だからではありません。そうせざる得ない社会の現状があります。
理由は「最も合理的な選択肢だから」
一番の理由はこれからの結婚生活を考えると、最も合理的な選択肢であるからです。なぜ合理的なのか以下にまとめました。
①男性の長時間労働が解消しない
働き方改革が叫ばれている中、なかなか解消しない男性の長時間労働。中には残業しないと生活費が足りないからと、あえて残業する人もいます。
朝から晩まで仕事に時間を奪われ、思うように家事・育児・介護に関われません。そうなるとそのしわ寄せは全て女性にいってしまいます。
①家事育介護などの負担が全てのしかかる
男性の長時間労働が解消しないのなら、家事育児介護は女性が負担するしかありません。
共働きで無理な場合は、家事代行や保育・介護サービスにお願いする手もありますが、これらをすべて頼んでいたら収入のほとんどが消えてしまいます。
最も心配なのは子供の心身面。栄養が偏り、肥満になる子どもは増え続けています。情緒不安定になり学校で問題を起こする子どもいます。
女性は、そこまでして正社員にこだわらなくてもいい、と思ってしまいます。
③男性に比べて賃金が低い
2018年の厚生労働省の調査結果によると、20代の頃は男女の賃金差はほとんど見られません。しかし、30代を過ぎると男性の方が多くなります。平均して女性は男性の73.3%しか賃金を得ていないことがわかりました。
「仕事は続けたいけれどもこのままの賃金じゃ将来が不安。」多くの女性はこう思うのです。
また就活時にも大手総合職など一生十分な賃金が得られる職業は男性ばかり採用され、なかなか女性は採用されません。
結局「専業主婦」か「独身バリキャリ」かになってしまう？
若い女性は結婚して子どもを望んでいる人が大半。結局は女性は「女性は結婚した方がお得」で「子どもを産んだら専業主婦になるのが一番合理的な選択」となるわけです。
一生生活に困らない収入を得られるバリキャリを目指すなら、独身を貫いた方がいい、こういう結論になってしまいます。
男性は一方的に「正社員でずっと働け」と言わないこと
共働きが増えていますが、男性はそれを当然のように思ってはいけません。
自分は長時間労働のままなのに、妻に「正社員でいろ、家事をやれ、子育てしろ、介護もやれ、学校行事・地域行事も参加しろ･･･」これでは妻が納得するはずがありません。
その時の生活状況に応じて、どういう選択肢が家族にとって一番メリットがあるのかをよく考える必要があります。
